「未来のソフトウエアを形にする」をミッションに、業界を横断したAIソリューションの開発や事業開発に挑むPKSHA Technology（パークシャテクノロジー、以下PKSHA）。2024年は社会とAIとの関係性が急速に発展し、さまざまな分野や業界でAIは欠かせない存在となりました。

こうした時代の流れを受け、PKSHAでは人と人とのコミュニケーションの形をより良いものへと変えていくAIの社会実装を進めていきました。この記事では2024年のPKSHAを振り返るとともに、今年の展望をお届けします。

社会とAIの関係にパラダイムシフトが起きた2024年

2024年はAIと社会との距離が近づき、AIが社会の一員となる可能性が垣間見られた1年となりました。

世界中でAIの基盤モデル開発が加速し、その性能が向上すると同時に、同性能あたりにかかるコストは約100分の1まで低下しています。それを受けて、AI基盤モデルを用いたアプリケーション開発への投資は急増しました。まさに2024年は、社会とAIの関係においてパラダイムシフトが起き始めた1年だったといえるのではないでしょうか。

また、社会においては、現在直面している人口減少や労働力不足といった課題に対してAIやデジタルを用いて解決し、未来社会をより良いものにしていこうという期待も高まっています。私たちはこれらの課題解決に寄与するAI SaaSを開発しており、約6,000体の「AI アシスタント」が全国のあらゆる業務を遂行しています。

AIがもたらす、より良いコミュニケーションの形

AIが役立つのは、労働生産性の向上だけではありません。コミュニケーションの不具合を解決し、円滑化することでさまざまな社会課題の解決に寄与する可能性も大いにあります。2024年は、AI技術の進化がコミュニケーションのあり方を大きく変化させた1年だったともいえるでしょう。

私たちはこの可能性を高める取り組みとして、コミュニケーションの円滑化を実現するAIの社会実装を数多く進めました。

例えば、これまでにも多数のAI SaaSを提供しているみずほ銀行様のコンタクトセンターにおいて、自然言語処理技術や生成AIなどの技術を活用したシステム構築の大規模開発を支援しました。

開発には「PKSHA AI Suite for Contact Center」を用い、オペレーター支援とお客様の問い合わせ自己解決の支援、コンタクトセンターのデジタル化と戦略的な運営支援の3つの領域において、PKSHA史上最大規模のコンタクトセンター改革に挑みました。これらの支援を通じてお客様一人ひとりに合わせたきめ細やかなサポートを可能とし、ご要望に迅速かつ正確に応えることで、付加価値の向上を目指しています。

また、Osaka Metro様と約5年間かけて共同開発した、既存の防犯カメラ映像から白杖や車いすのお客様を高い精度で検知する「AI 見守りシステム」の実用化も挙げられます。

本システムは画像認識技術を活用し、防犯カメラに映る白杖または車いすをご利用のお客様を検知すると、駅長室に設置されたモニタへその結果が通知され、駅係員に知らせるという仕組みです。公共交通機関を利用するお客様の中には、お身体が不自由であるなどの理由から、手伝いや見守りを必要とする方が一定数いらっしゃいます。公共交通機関の係員は、そういったお客様に対して限られた人数で適切なサポートを実施する必要がありました。

本システムの導入によって、必要なサポートを受けられるお客様が増え、より多くのお客様に快適な乗車体験を提供することができます。

さらに、私たちは教育現場においてもAIによるコミュニケーションの円滑化に挑んでいます。教育の分野で豊富な実績を持つ内田洋行様と連携し、子どもの不登校をAIで予測する「不登校予兆検知モデル」を開発し、埼玉県戸田市の小中学校18校へ展開しました。

本モデルの構築においては、出欠・遅刻・早退などの状況や保健室利用状況、学力や学習状況などのデータを用い、分析した上で近い将来に不登校となるリスクを予測し、リスクスコアを算出。その根拠となる項目も可視化させることで、教職員の判断や行動を支援し、現場における早期のケアを促し、本質的な課題解決を目指しています。

あらゆるビジネスの現場で加速するAIの活用

こうした取り組みのほか、AI対話エンジン「PKSHA Chatbot」や、社内における問い合わせ業務を支援する「PKSHA AI ヘルプデスク」、オペレーター業務高度化AIアシスタント「PKSHA Speech Insight」など、PKSHAが提供するAI SaaSが多くの企業に導入されています。2024年現在、その数は3,000社以上にのぼります。

加えて、AIを使った新たなソリューションやプロダクトの開発やリリースも進んでいます。例えば、2024年9月から提供を開始した「PKSHA Maintenance」は、工場等における設備保全の現場で蓄積されたノウハウを元に対応策を提示するソリューションです。過去に発生した不具合への対応履歴を出力できるだけでなく、過去に誰も対応していない不具合もノウハウを参照して対応策を推論できることが大きな特徴です。

また、オンライン特化型チャットボット「PKSHA Chatbot for Games」を8月にリリースし、第一弾としてドリコム様に導入いただきました。同じく8月には、既にリリースしている棚割自動化やシフト最適化など小売領域におけるソリューション群を「PKSHA AI Suite for Retail」として本格展開をスタートさせました。

3月には日本マイクロソフト様からの学習用インフラの提供および技術支援のもと、世界で初めて「Retentive Network（RetNet）」を活用した日英大規模言語モデルの開発を行いました。同モデルは従来と比べて、即時コミュニケーションに強みを発揮し、3倍の速度での回答生成を実現します。

このように、2024年はさまざまな領域においてAI活用を加速させるプロダクトやソリューションの展開を進めた1年でした。

これから深く問われるのはAIと「Humanity」との調和

AI活用が本格化し、転換期となった2024年。今後さらにAIの応用可能性が広がっていく中で、2025年以降は「何のためにAIを使うのか」が重視されていくと考えられます。

こうした市況感を踏まえると、「Humanity（人間性）」に対する洞察や意思の重要性がさらに増していくでしょう。テクノロジーはあくまで手段に過ぎません。それらを用いることで「私たちはどうありたいのか」という本質的な問いが、これまで以上に深く追求されていくはずです。

おわりに

サムネイルに掲載した「共進化」は、年始の全社朝会にて書き初めを行った際の写真です。2025年もPKSHAは「人とソフトウエアの共進化」というビジョンのもと、AIと社会との理想的な連携の形を提案し、未来のソフトウエアを創造することで社会の発展に貢献していく意志を込めて、人事の内藤が揮毫しました。

さらなる事業成長に向けた採用も引き続き行いますので、興味を持たれた方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

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